VIVIT LINK

株式会社Geolocation Technology 様

株式会社Geolocation Technology

VIVIT LINKを導入したことで営業商談数が飛躍的に増加しました。リマインドメールも自動送信でき、担当者の負荷を増やさずドタキャンが減少。営業部門には欠かせないソリューションです。

営業シーンではオンライン商談が一般化し、これまで移動に掛かっていた時間を営業活動に充てられるようになりました。しかしながら、商談件数が増えるごとに、日程調整に時間が取られることや、予約の簡易さからドタキャンが発生することに課題を感じている営業部門も多いのではないでしょうか。

「VIVIT LINKを導入したことで、日程調整の手間がなくなり商談数が急増しました。」と語る株式会社Geolocation Technologyの小泉様に、VIVIT LINK導入後の成果やサービスの魅力についてお話を伺いました。

ご担当者様のご紹介

小泉 佳之 様

株式会社Geolocation Technology
営業部 営業企画課
小泉 佳之

導入企業

株式会社Geolocation Technology
https://www.geolocation.co.jp/

2000年の創業以来、「独自の技術とノウハウを開発し、地域社会にとって価値のある新しいインターネットサービスを提供する」ことを企業理念に掲げ、独自のIP Geolocation技術を通じて、地域社会の活性化の実現に取り組んでいます。

株式会社ゴンドラ

VIVIT LINKは営業担当者一人あたり1日1時間以上の生産性向上に繋がっています。

御社のサービスや業務内容について教えてください。

当社は、IPアドレスをはじめとしたデータ活用ビジネスを主軸に事業展開しています。具体的にはIPアドレスから得られるあらゆる情報をデータベース化し、企業のインターネットツール開発に活用したり、Webマーケティングやセキュリティ周りに活用したりしています

2000年の創業以来、継続して培ってきた独自のIP Geolocation技術は、さまざまなビジネスに応用可能です。とりわけインターネットサービスが爆発的に普及した近年では、当社の技術は業界・業種問わず幅広い分野での課題解決に役立てていただいています。

そもそも、IP Geolocation技術を提供する企業は世界に3社しかおらず、国内では当社のみです。そのため、国内におけるIPアドレス技術活用はすべて当社が関わっているといった強みがあります。

VIVIT LINKはどのようにして知りましたか。

元々グルービーモバイルさんには、当社の技術を提供させていただいており、普段から度々打ち合わせなどをさせていただく関係でした。VIVIT LINKを知ったのは、サービスをリリースされた際にご案内いただいたのがきっかけです。

当社では主にセミナーやWeb広告を使ってリード獲得を行っていますが、コンバージョンを最大化するための施策を検討している最中でもあったので、「VIVIT LINKなら上手くいくのではないか」ということで、すぐに社内検討に入りました。

VIVIT LINKはウェビナーやオンライン商談を効率的に自動化するツールですが、このようなサービスを利用されたことはありましたか?

元々、他の日程調整ツールを導入していましたが、正直使い勝手が悪く、スケジュール設定がやりにくかったんです。

結局導入はしているものの、あまり社内に浸透しておらず、利用頻度は高くありませんでした。やはり日程調整ツールは直感的に使えて、業務効率が上がるものでなければ、導入しても十分な効果が得られないと感じましたね。

そうした経験もあったので、「シンプルで直感的に使える日程調整ツールを探していた」という背景があります。

VIVIT LINKを導入いただいた経緯を教えてください

コロナ禍によって、オンラインでの営業スタイルに大きく舵を切ったのが大きな理由です。今まではテレアポや訪問によるアプローチがメインでしたが、それが効かなくなったことで、メルマガやWeb広告などオンラインを駆使したリード獲得に注力するようになりました。

そこで、「問い合わせフォームに日程調整ツールを導入したらどうか?」という意見が出たんです。ただし当初は「とりあえず導入できれば」という程度の温度感だったので、特に比較検討もせず、たまたまインターネットで見つけたツールを導入しました。それが先程お伝えしたツールですね。

ちょうど他のツールに乗り換えようかと検討していたタイミングで、グルービーモバイルさんからVIVIT LINKの資料をいただき「まさに探していたツールだ!」と直感し、導入に至りました。

そういった意味では、一度他のツールを使った経験があったからこそ、VIVIT LINKのプロダクト品質の高さを感じ取れたというのもあったと思いますね!

現在どのようにVIVIT LINKをご活用頂いているか教えてください。

導入当初はセミナー案内時の予約フォームや問い合わせフォーム内に設置していましたが、現在では、営業担当者が一人ずつアカウントを持って、商談日程の調整に使っています

今までは営業担当者がお客様とアポイントを取るとしたら、日程をいくつかお伺いして、自分のスケジュールと照らし合わせ、日程候補を送り、承諾が取れたらZoomのURLを発行する、といった手順を毎回踏む必要がありました。

VIVIT LINKを導入したことで、営業担当者はお客様に日程調整のURLを送るだけで済むようになったので、日程調整に掛かる時間や手間が大幅に削減されました

その他、使ってみて良かったのは、予約リマインドメールの自動送信機能ですね。特にオンライン商談では、ドタキャンの多さに課題を感じていたんです。予約リマインドメールの自動送信機能のおかげで、営業担当者の負荷を掛けずにドタキャン率を減らすことに成功しました。

実際にVIVIT LINKを利用されての評価はいかがでしょうか。

やはり日程調整に掛かる手間や時間が大幅に減ったことが大きな成果です。日程調整は1件程度であれば、さほど大きな時間ロスにはなりませんが、それでも1件15分〜20分ほどは掛かります。

ましては、これが1日に3件〜4件となると、単純計算で営業担当者一人あたり60分くらいは使っていると思います。これが営業メンバー全員かつ毎日と考えたら、月当たりのコスト削減効果は非常に大きいです。

さらに、当社ではコールセンター部門の方たちにもVIVIT LINKを使ってもらっています。営業担当者の空き日程を見ながら、直接商談を入れられるようになったことで、営業効率がものすごく上がりました。商談件数が大幅に増えたことで、結果的に新規取引先の拡大や売上獲得に繋がるなど、好循環が生まれています。

また、営業活動面だけではなく、お客様側からも「問い合わせがしやすくなった」という声もいただきますね。以前メルマガ内のフォームに使ったときは、メルマガの内容ではなく「このツール便利ですね」という反応をいただいたこともありました(笑)。

導入時の初期設定などは問題なかったでしょうか?

初期設定は全く問題なかったですね。当社はIT企業とはいえ、職種・部門によってはITに詳しくない方もいます。そうした方にも「使い方セミナー」を開催したところ、全員一度でやり方を覚えていただいたので、本当に誰にでも使いやすいツールなんだなと感じました

むしろ私自身がVIVIT LINKを色々なことに使ってみたかったので、グルービーモバイルさんには、「あれもできないかこれもできないか」と何度も相談させていただいてましたね(笑)。

VIVIT LINKのサポートに関してはいかがでしょうか?

問い合わせた際の返信も早いですし、なにより「解決しようとする姿勢」が素晴らしいです。できないと言われたことも、すぐに開発会議に回してくれているようで、次のタイミングでは実現可能になっているので、もはや非の打ち所がありません。

導入当初こそ何度か問い合わせもさせていただきましたが、運用が軌道に乗ってしまえば、設定面に関してお世話になることも良い意味で少ないですね。

VIVITLINKに対するご要望や現在の課題などあれば教えてください。

お客様がVIVIT LINKで日程を予約する際、自由に時間設定できると良いなと感じます。 現在は、あらかじめ指定された時間枠から選ぶしかないので、たとえば15分だけ聞きたいことがある方が60分の時間枠を取られるようだと、予約をためらってしまうのではないかと感じています。

それと、VIVIT LINKはオンラインツールのMicrosoft TeamsとZoomを同時に連携できるのが便利ですが、予約者側が好きなオンラインツールを選べるようになるとユーザー側の利便性も高まると感じます。

今後の御社の展開(サービスや事業など)について教えていただけますか、またその中でVIVIT LINKが活用できそうなところはありますか?

新規の問い合わせ獲得の効率化や、既存のお客様をしっかりとフォローしカスタマーエンゲージメントを高めるためにも、VIVIT LINKのようなツールは積極的に活用していきたいと考えています。

特に今までは、アポのバッティングを恐れて、あまり積極的に商談日程を案内できなかったのですが、VIVIT LINKはリアルタイムにスケジュールに反映されるため、バッティングが起きなくなったのが大きいです。心理的なハードルが下がったことも、アポイントの増加に繋がっている要因ではないかと感じます。

現在VIVIT LINKを活用しているのは営業部門がメインなので、他の部署も含めて活用していき、全社でのコミュニケーションコストの削減に繋がると理想ですね。

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